葬祭業界専門の求人・転職情報を毎日更新

経験者優遇・長野県・小諸市・葬祭ディレクターの葬儀屋求人情報

都道府県を変更

該当求人数 1件（1～1件）最終更新日：2025.04.04

新着順

給与が高い順

企業名	株式会社みつわ　家族葬邸宅みつわ小諸東店
給与	月給 250,000円～290,000円
勤務地	長野県小諸市加増２丁目１１−１２
対象	葬祭ディレクター
業務内容	葬祭ディレクター業務/マネジメント業務葬儀に関するすべてを取り仕切り、ご遺族との相談から葬儀会場の手配・設営、司会進行、アフターフォローまで、全体の流れを把握し、監督する仕事になります。大切な人を亡くしたご家族のために、人生最後の大切な時間を支えていただきます。具体的な職務内容: ・葬儀に関する事前相談受付、ご遺族との打ち合わせ(式場や形式など)、葬儀見積もりの作成、葬儀会場の手配、設営などの準備、ご遺体の搬送、着せ替え、納棺、火葬場の手配、通夜・葬儀の司会進行、棺、霊柩車、花や料理などの手配、宗教者(僧侶や宮司、牧師など)・参列者への対応、誘導案内、礼状の作成、返礼品の発注、請求書の作成、ご遺族の精神的なサポートをお任せします。

東信エリア【幹部候補】夜勤なし／マネジメント経験者／有休消化率100％！事業拡大に伴う増員

葬祭ディレクターの主な仕事

超高齢社会の国内では、葬祭業界・葬祭サービスの社会的な需要は近年、ますます高まっています。葬儀を行う際には、故人を偲びながら、悲しみに暮れるご家族の気持ちに寄り添って、細やかに組み立て、専門性を持って葬式を作り上げることが求められています。

葬祭ディレクター技能審査(葬祭ディレクター技能審査協会による認定)という資格制度もあります。葬祭業界・葬祭サービスにおける一定以上の知識・技能レベルを持っていることを認めるものです。
葬祭ディレクターとは？仕事内容を解説

長野県の葬祭業について

長野県は葬儀告別式の前に火葬する「前火葬」（骨葬）が多い地域です。通夜も納棺に先立って行われる地域と納棺後に行われる地域が混在するので、全体の順序に注意しましょう。通夜後の会食「通夜振る舞い」に加えて、葬儀・告別式の後にも「お斎（とき）」「棚上げ」「灰寄せ」などと呼ばれる会食を設ける地域が多い点も特徴。会食に参加する参列者の線引きは地域によって異なりますが、参列者全員を会食に招くこともあります。

平均葬儀費用は128.3万円で全国順位は15位。飲食費用が10位、返礼品の費用が6位といずれも高水準です。葬儀の担当者は手配に気を配る必要があるでしょう。

葬儀業を主業としている事業所は県内に173カ所。国内4位の広大な面積のため地域によって気候や文化、主な移動手段などが大きく変わります。自分の生活スタイルにあった事業所を選び、地域の葬儀文化を学んでおくとよいですね。

求人検索に関するよくある質問

人気の職種と求人の傾向は？: 葬祭ジョブで最も求人数が多い職種は「葬祭ディレクター」です。中でも20代・30代の若年層が特に求められています。若年層に対しては、葬祭業への熱意や、これまでの社会人経験を重視される傾向があり、葬祭業界での勤務経験がない方でも採用に結び付いています。また、30代後半以降になると、葬祭業界での勤務経験が求められる傾向にあります。ただし、企業によっては30代後半以降で未経験の場合でも、熱意や社会人経験を評価され採用に至るケースもございます。

利用の流れは？: お問合せから求人のご紹介
気になる求人が見つかったら「応募する」ボタンからお問い合わせください。葬祭業界に精通した専任のキャリアアドバイザーが、求人情報はもちろん求人企業様の詳細についてご説明いたします。もしピンとくる求人が見つからない場合にはこちらからお問い合わせください。あなたのご要望に沿う求人をリサーチしてご紹介いたします。

応募から入社
各企業ごとに、求めている人物像や社風・企業文化は異なります。入社後のミスマッチを最小限にできるよう、求人情報だけでは把握できない企業情報をできるだけ細かくご説明します。その後、応募企業に合わせた面接対策や書類作成のアドバイスなど、転職活動にまつわる全てをサポートいたします。内定をいただいた後は、入社までの細かいやりとりも葬祭ジョブが求人企業様との間に入り調整します。ご利用は完全無料となりますのでお気軽にお問い合わせください。

葬祭ジョブを利用するメリット: 葬祭ジョブは、葬祭業界に専門特化した求人サイトおよび、キャリアアドバイザーによる転職サポートサービスの総称です。業界に特化しているため、葬祭業界の企業情報を豊富に保有しています。
求人企業様への取材やこれまでのお取引実績をもとに、職場環境や就業環境、会社が社員に求めていることなど、通常は入社してからでないと把握しにくい情報もご案内が可能です。そのような事前情報を得たうえで、応募するかしないかをご検討いただけますので、内定率の高さと入社後のミスマッチが少ないのが最大のメリットです。